上流から来た返書

上流で貯水池を造ろうとしていた。下流から、工事を止めるか、従来の流量を保証してほしいという手紙が届く。返ってきた手紙は、貯水池の話から始めなかった。まず、下流自身の水の使い方はどうなっているのかと尋ねた。

これは国家論に登場する、三つの架空の国の間の争いだ。下流に目的連合都市邦、上流に目的民族連合があり、西には目的民主共和国がある。名前で混乱しないよう、以下では連合都市邦、北隣、西隣と呼ぼう。三国とも「目的」という言葉を持つが、どの名前も、その国のすることが毎回正しいとは保証しない。

雲河は北隣から流れ下り、連合都市邦のアップル市と柳渡町を通り、最後に河口市で海へ注ぐ。両国には以前から協定がある。「通常の年」の渇水期には、国境を入る地点で毎秒百八十立方メートルを下回らないというものだ。しかし北隣は、三回の渇水期にわたって水をため、貯水池を満たそうとしている。連合都市邦の試算では、その間、流量は百五十まで落ちる可能性があり、柳渡町の取水口では汚染物質の濃度が上がり、河口から塩水が上がってくるおそれもあった。

北隣は三つの問いを返した。「通常の年」とは何か、水をためる年も入るのか。連合都市邦は十年間で灌漑用の取水を約三割増やしたが、節水策はどこにあるのか。そしてアップル市は処理した排水を雲河へ流し、その下流に柳渡町がある。なぜ上流が余分に水を流して、下流自身の排出を薄めなければならないのか。

これらの問いによって、減る水が戻るわけではない。貯水池を造る側の責任がなくなるのでもない。ただ、私たちが被害者で相手が責任者だという、単純すぎる図はほどかれた。貯水池、灌漑、排水には、それぞれ説明すべき部分がある。下流が上流を問う権利は、柳渡町の住民がアップル市を問い続けることを妨げない。

上がいないからといって、約束もないわけではない

両国には共通の裁判所も軍もなく、上位の政府に決めてもらうことはできない。しかし、道がないわけではない。協定には、まず双方三人ずつの共同委員会に持ち込み、六か月で解決しなければ仲裁に回すとある。困ったことに、仲裁人の候補名簿は期限が切れ、双方とも更新を承認していなかった。紙に手続きがあっても、ここで止まることはある。

後に両国は、期限切れの名簿から抽選することに合意し、この経路を改めて受け入れた。ようやく仲裁廷ができ、貯水は続けてよいが、渇水期の流量は百六十五を下回ってはならず、上流の水況を一時間以内に下流へ送るよう裁定した。一方、柳渡町の汚染が実際にどこから来るかは協定の範囲外だとして、認定しなかった。両国にはそれぞれ反対意見があったが、最終的には従った。

完全な仕組みではない。名簿には期限があり、権限には範囲があり、執行には各国自身の機関が要る。それでも、両国をまとめて統治する政府がないことは、拘束力のある規則もないことではないと、十分に示している。協定が争いを誰へ届けるかを定め、双方の認めた手続きが裁決を下し、それぞれの機関が実現する。そのいくつかの部分がつながることで、拘束力が働くのである。

仲裁が解決したのは、今回の流量と情報をめぐる争いだ。両国の生活全体を引き受けたのでも、アップル市の排水を代わりに検査したのでもない。裁決をこの事件の最終判断にすることはできる。しかし、それを受け入れ、執行する職位まで問われなくなるわけではない。新たな年に新しい問題が出たら、また約束した手続きへ進める。自国の住民も、なぜこの結果を受け入れ、これからどうするかを問える。協定を離れたり停止したりすることも、新しい決定であり、説明を要する。「上には誰もいない」の一言で済ませることはできない。

交渉中、連合都市邦は別の取引も持ちかけた。北隣が西隣への制裁に参加するなら、水をめぐる仲裁を取り下げてもよい、と。北隣は、二つのことはそれぞれの手続きで扱おうと答えた。

外交には、もちろん取引がある。だがこの取引では、誰の問いが持ち去られるのだろう。柳渡町の住民が問う水の問題は、まだ答えがないまま、別の争いのために取り下げられるかもしれない。交渉する人には成果が一つできても、取水口にいる人には水が一滴増えるわけでも、水の説明が届くわけでもない。二つを同時に交渉することはできる。しかし、別の件がまとまったという理由だけで、この件まで回答済みにすることはできない。

国境の外にいる人も、空白ではない

戦争が始まると、連合都市邦は西への道を閉じ、西隣の国家機関の資産を凍結し、西隣の三つの銀行との取引を禁じた。命令には、人道物資は除外すると書かれていた。担当者は議会に、狙っているのは相手の戦争能力であり、人道上の例外は常に開いていると説明した。

紙の上では、確かに開いていた。医薬品や食品の許可を申請することはできる。ただ、審査には平均七十四日かかった。医療用コールドチェーン設備は軍民両用に分類され、許可されなかった。許可の出た品物でも、禁止された銀行を通るため代金を支払えない場合があった。その後、北隣の国境診療所は、西隣のいくつかの国境地区で透析治療が約半分になり、北部の小麦粉の価格が約六割上がったと報告した。

これらの数字は追って調べる価値がある。しかし、すべて制裁が引き起こした結果だと、そのまま宣言することはできない。戦争、現地の動員、別の供給経路も、治療や価格に影響する可能性がある。確かめるべきなのは、連合都市邦が自分で管理している部分だ。許可にどれだけかかり、なぜ設備が入らず、どの支払いができず、そのために具体的な患者の治療が遅れたのか。実際に使える代替手段はあるのか。責任を無差別に押しつけてはならない。しかし、原因が複数あることを口実に、自国の関わった部分を隠してもならない。

定期的な透析が要る人は、七十四日待てない。もし、それらの許可、設備、支払いの制限が原因で治療を受けられないなら、文書の「除外」は、その人を実際には除外できていない。患者を標的にしていないことは、命令が患者に及んでいないことではない。輸入を認めると書いてあるだけで、機械が届き、支払いができ、治療が始まるわけでもない。

ここには素朴な区別がある。自国民でないからといって、自分の国がその人にしたことを無視してよいわけではない。誰の命令が実際にその人へ及び、しかも避ける場所がないのか。その側が、その件について答える必要がある。その人は自動的に国籍を得ず、自国もその人の生涯全体を管理する権限を得ない。それでも、生命や問う資格が、旅券の色で小さくなることはない。継続した給付や世話をどう行うかは、実際の関係と、どう生活を組み立てているかによって考える必要がある。すべての責任がまったく同じだと一括りにすることはできない。

輸入業者が例外許可を申請できることは、患者が問えることではない。診療所が代わりに数字を報告したことも、本人自身に経路があることではない。制限を決めた部門だけが支配しておらず、患者や治療する医師の手が実際に届き、利用しても報復されない場所が要る。そこから、なぜ例外が働かないのかを再検討できなければならない。どんな機関にするかは議論できる。しかし、議論の末に残るのが、担当部門自身の「開いています」という説明だけであってはならない。

国家とそこで暮らす人々を分ければ、別の誤解も防げる。あの政府が人を抑圧しているなら、こちらが行って、もっとよい社会を代わりに作ってよいのだろうか。そうではない。自国が与える傷を止めることと、他国の人々に未来を決めてやることは違う。援助、修復、関心を、ひそかに「私たちの決めた姿になれ」へ変えてはならない。その人々を自国の安全のために差し出すべきではないし、自国が引き取って代わりに決めてもならない。第三国が他所の人をどう救援するかは、別に真剣に答えるべき問題だ。不干渉の一言で解決したことにもできず、この問いを使って白紙の権限を自分へ与えることもできない。

相手の行いは、自分の行いを測る物差しではない

北隣は後に、連合都市邦へ五つの問いを送った。駅への攻撃で目標をどう確認したか。緩衝地帯で誰を拘束したか。国境の橋でなぜ人が亡くなったか。受け入れ施設の水は誰が管理するか。北隣に住む一人の評論家の国籍がなぜ剥奪されたか。連合都市邦は、一部には説明し、一部には安全に関わると答え、一部を地方の事柄とした。「これは内政だ」という返事もあった。

北隣は、もちろん世界の裁判官ではない。通常の外交上の問いなら、別途、答える義務を約束していないかぎり、すべてに一つずつ答えるとは限らない。ただし、既存の条約や共同の手続きが求める回答と執行には、なお従う必要がある。さらに大切なのは、別の政府に今は答えないことと、自分の行為が及んだ人々にも答えないことは違うという点だ。内政とは誰の管轄かという話であって、ここから先は問わないでよいという意味ではない。受け入れ施設の水は、州が国へ回し、国が州へ戻した。問いは一周しても、解決できる場所へは届かなかった。

外交照会が一通あることも、そのまま普通の人に使える申立ての道になるわけではない。自国からは独立していても、送るかどうかは相手政府が決めることが多い。影響を受けた人が自分で始められるとは限らず、報復されなくなるとも限らない。外交照会には、門の外の問いを届ける大きな価値がある。ただ、問う本人に本当の道を作るには、自国の中の、独立し、手が届き、問うても不利益を受けない手続きへつなぐ必要がある。

外交関係を保つことも、相手のすべての行為を保証することではない。連合都市邦と西隣は交戦しながらも、三界町にそれぞれ連絡所を残していた。後に停戦や撤兵をそこで話し合い、遺族の陳述もそこを通った。一つの国家を承認することは、問いを届け、責任を明らかに記録する宛先を保つ。砲撃を許可したことでも、その責任を、交流を保つ第三国へ移したことでもない。第三国自身の貿易行為は別に問える。「承認」という言葉を使って、二つの責任を混ぜる必要はない。

脅かされているとき、最も言いやすいのは、相手はもっとひどく、こちらは十分自制している、という言葉だ。しかし、西隣が反戦集会を排除したことは、連合都市邦のある裁決への答えにはならない。その裁決は、西隣の母親へのインタビューを掲載した編集長に十八か月の刑を科した。敵兵の死と自国の防衛を、読者が並べて考えるようにしたというのが理由だった。この判明している理由に照らせば、処罰はすでに境界を越えている。表現する時期や方法の制限ではなく、誰の死をどう見てよいかを、読者に代わって定めているからだ。母親が息子を失ったことは、敵国の出来事だからといって、一人の人の経験として書いてはならないことにならない。

とはいえ、戦時の制限をすべてまとめて断罪することもできない。軍事費が高いなら、実際の根拠と監督を問い、比率だけで結論を出さない。ある集会が拒まれたなら、具体的な理由を調べる。防衛の授業に出席を求めるだけなら、内容を調べもせず、全員に同じ信念を強制したとは言えない。判断は、実際にしたことに即して行う必要がある。国名や陣営を代わりにはできない。

上流からの手紙のよさは、北隣が永久に正しいと証明したことではない。下流に一つのことを見せたのである。他者を問う権利があっても、自分が問いの外へ出られるわけではない。共通の上位者がいなくても、水は国境を越えて流れ、命令は他の人々に届く。国家がその人々に向き合えるかは、返事を出す気があるかだけではわからない。手紙の背後にあるその事柄について、なお問い続けられる場所が、本当にあるかを見なければならない。