セオドア・ルーズベルト——新しい身体を生やす

一　新しい身体を生やす

前の篇が残した難題——この構はいかにして設計されなかった経済権力に対処するか——が、ルーズベルトのこの数年において最初の本格的な答えを得た。重要なのは、ルーズベルトが単独で現代国家を発明したのではないということだ。工業資本主義がもたらした経済的集中、労使紛争、州政府が単独では規制できない越境企業、消費者保護の立法的欠缺、法制度が吸収できる速度を超える資源略奪——こうした圧力はすでに蓄積していた。ルーズベルトが行ったのは、それらを連邦行政、とりわけ大統領という位置に集約して訳したことだ。

比喩として「新しい身体を生やす」は単なる修辞ではない。上の篇で述べたように、三権分立と連邦制という既存の骨格は政治権力のために設計されたものだ。しかし経済権力に向き合うための器官が欠けていた——企業を継続的に調査し、運賃を監督し、食品を検査し、労使を仲裁する常設機構がなく、危機時に大統領が迅速に行動できる権力の言語もなかった。ルーズベルトのこの数年が行ったのは、この旧い骨格の上に、一つの器官ずつ欠けていた部分を補っていくことだった——監督機構、行政能力、大統領が主体的に行動する資格。この新しく生えた身体は、以後成長を続け、増厚し、後に巨大な連邦行政国家へと育っていく。その最初の雛形がルーズベルトの数年に生まれた。

二　管家理論と憲法論争

ルーズベルトは後の自伝でこう書いた——大統領は「人民の管家」であり、宪法や法律が明確に禁じない限り、国家が必要とするあらゆることを行う権限と義務を持つ。彼は「明示的授権がなければ大統領は行動できない」という見方を拒否し、「明確に禁じられておらず国家の必要であれば行動してよい」という立場を取った。彼はこの立場をジャクソンとリンカーンの学派に帰し、タフトとビューキャナンの学派——明確な授権がある時のみ大統領が行動できるという狭義の法律主義——と対立させた。

この「管家理論」は誕生の瞬間から双重性を帯びていた。一方において、それは連邦が越境資本・全国的労使危機・公衆衛生リスクに直面した時に行動する基盤を与えた。管家理論がなければ、大統領は多くの関键局面で議会の遅い反応を待つしかない——これはこの構が経済余項を吸収するために必要な権力の言語だった。しかし他方、行政権が「明確に禁じられていなければ行動できる」なら、その境界はテキストの限界よりも政治的判断に依存することになる。ルーズベルトの手では鉄道と食肉工場を監督するために使われたこの言語が、一旦慣例となれば、別の大統領の手で全く異なることのために使われる可能性を排除できない。当下の善のために鋳造された道具は、後来の人間がそれを悪のために使うことも可能にする——そしてこの構にはそれを前者だけに限定する方法がない。

行政権の長線という観点からすれば、ワシントンが先例で、ジェファソンが既成事実で、ジャクソンが民意の直接的授権で、リンカーンが戦時緊急権で行政権を拡張したのに対して、ルーズベルトに至って初めて、明確かつ体系的な憲法上の言語が与えられた——管家理論。それはこれまでの零散な拡権実践を、大統領は主体的に行動すべきという正面の主張に凝縮した。

三　公正取引と監管国家の台頭

ルーズベルトの「公正取引」は平等主義的なスローガンではなく、仲裁的・監管的な概念だった——国家は資本側にも労働側にも自動的に立たず、より高い公共の利益を代表すると宣言する。一九〇二年のノーザン・セキュリティーズ社への訴訟が最初の重要な反トラスト行動だ。競合する二つの越境鉄道を保有・支配するために設立されたこの持株会社が実質的に競争を消滅させるとして、連邦最高裁は一九〇四年に五対四でこれを支持した。

しかしルーズベルトの実際の反トラスト的立場と大衆的記憶を区別することが重要だ。一九〇五年に彼は明言した——「私は会社に敵対しない。会社と組合は共に到来し残留している。どちらも良いことを大いに行える——善を行う限り支持され、法と正義に反する時は厳しく制約されるべきだ」。後世が言う「良いトラスト・悪いトラスト」の区分——彼は大を反対したのではなく、公共の利益に背き公正を破壊し不当な手段で拡張したと見られる「大」を反対した。任期中に四十四件前後の反トラスト訴訟を提起し多くの前任者を大幅に上回ったが、大企業を系統的に解体することを主張したのではない。

ルーズベルトが真に確立したのは企業解体という行動ではなく、国家が大企業を監督する権利というプリンシプルだ。この区別の重みは大きい。一つの企業を解体することは一つの具体的ケースを解決するだけだが、監督のプリンシプルを確立することは、この構が以前には持っていなかった、経済権力に継続的に介入する資格を装着することだ。「良いトラスト・悪いトラスト」の区分は、その審判姿勢の体現だ——大きさを問うのではなく、その「大」が自らの定義する公共の利益に従っているかを問う。

四　炭坑罷業と労使調停

一九〇二年の無煙炭大罷工はこの篇の最も重要な節点の一つだ。約十四万七千人の坑夫が五月十二日にストライキに入り、夏秋を越えて冬季暖房の危機が迫り、公衆の圧力が急速に高まった。プルマン罷工との対照が最も適切だ——プルマンが示したのは、連邦が郵便と州際通商の名義でストライキを鎮圧し、事実上資本側に立ったことだった。一九〇二年にルーズベルトはまず公共の利益を労使双方の上に明確に置いた。

彼は親労働的な意味での肩入れ者ではなかった。モルガンの介入を経て資本側が仲裁を受け入れた後、成立した委員会は組合の正式な法的地位を承認せず、資本側は委員会を自分に有利な構成にしようとさえした——そこから生まれたのが「著名な社会学者」という有名な挿話で、ルーズベルトは命名の技巧を使って労働代表を委員会に潜り込ませた。最終的に多くの坑夫は賃金一〇パーセント増と十時間から九時間への労働時間短縮を得たが、資本側は鉱夫組合を正式に承認しなかった。

しかし制度史において、この危機の真の意義は別のところにある。それは長期的に、労使紛争における連邦政府の新しい役割を確立した——国家は単に秩序を守るだけでなく、公衆も不可欠の利益を持つとして、公衆の代理として仲裁する。プルマン以降の禁令政治が「罷工への鎮圧」を定型化したとすれば、一九〇二年は別の選択肢が可能だということを示した——労働者の訴えを解決すべき公共問題として扱い、暴力で平定すべき騒乱としてではなく。この通路はまだ非常に狭かったが、その方向の転換は重要だった。

五　消費者保護、鉄道規制、資源保全

一九〇六年の純正食品薬品法と食肉検査法は、工業社会の外部費用を連邦監管の責任として転換した最も明確な事例だ。アプトン・シンクレアの食肉加工業の実態を描いた小説『ジャングル』が政治的注目に火をつけたが、一八七九年以来百件近い関連法案が議会に提出されながら、それが実現したのは、ルーズベルトが独立調査官を任命し、その報告書を議会に送りつけ、既存の法律が十分な結果を保障できないと指摘して介入を主体的に推進したからだった。注目を持続的規制に転換したのは大統領の主体的行動だった。

鉄道規制においても、一九〇六年のヘップバーン法はICCに強化された運賃監管と審査権を与え、連邦が核心インフラの価格形成に深く介入する象徴となった。制度史において、それは反トラスト訴訟・消費者保護法案と一体のものだ——すべては州法・裁判所・私人訴訟で零散に処理されていた問題を、連邦の継続的監督に転換する同一の動きだ。

資源保全においてルーズベルトは同様に行政拡張を通じて別の種類の余項を吸収した。任期中に約二億三千万エーカーの公有地を保護し、百五十ヶ所の国有林・十八ヶ所の国定記念物・五ヶ所の国立公園・五十一ヶ所の連邦鳥類保護区・四ヶ所の猟獣保護地を設定した（各省庁の集計方法により分項の数字に若干の差がある）。一九〇五年に森林保留地を農務省の新設森林局に移管し、一九〇六年の文物法は大統領の布告による国定記念物設定の裁量権を与えた。初代森林長官ピンショーの「科学的管理・継続的利用・浪費への反対」という保全観はルーズベルトと高度に一致し、自然を単に封存するのではなく連邦の専門行政が資源の長期利用を調整する方式だった。これらが合わさって同一のことを輪郭付ける——この構が工業社会の生み出す外部費用を、食品の混入から運賃の搾取、資源の略奪まで、一つずつ連邦継続監管の対象に転換しつつある。経済権力を統治するための新しい身体が、一つの器官ずつ生えてきていた。

六　大棒、運河、帝国の行政次元

対外政策はルーズベルトが大統領の主体性を最も遠くまで押し進めた領域だ。「柔らかく語り、大棒を手に持て」という有名な言葉の完全な文脈は、単純な武力誇示ではなく、語ることの自制が背後の力によって支えられなければならないという意味だ。パナマ運河問題はその典型だ——コロンビア議会が条約を拒否した後、ルーズベルトはパナマに米軍艦船を派遣し、パナマの一九〇三年十一月三日の独立を支持し、独立したばかりのパナマと直ちに条約を結んで十マイル幅の運河地帯を得た。「私は運河地帯を手に入れ、議会に議論させた」というしばしば引用される言葉は、より完全な文脈においては、先に運河を確保しなければ事業は動かなかったという意味での行政的自己授権の姿勢を体現したものだ。

一九〇四年の年次咨文でルーズベルトは述べた——西半球の国家が長期的な不法行為や秩序の弛緩を起こした場合、米国はモンロー主義を堅持しながらも一種の「国際警察権」を行使せざるをえないかもしれない。これにより米国はより受動的な欧州再植民化への反対から、最後の手段としての名義で西半球の秩序・債務履行・米国利益のために積極的に介入する立場へと転じた。この転換の評価は史学上鋭く分裂する。支持的解釈は欧州海軍の債権取立て・カリブ海と中米の不安定性・二洋海軍の戦略的必要性を強調し、批判的解釈はルーズベルト推論がモンロー主義を防御的原則からラテンアメリカ事務への積極的干渉の授権へと変換したとして、前の篇の反帝国主義者の批判を接続する。両解釈を並置するのが最も誠実だ。

七　人種の境界と包摂の限界

監規・保全・反トラストだけを書いてルーズベルトの時代を余項が普遍的に吸収される進歩の線形物語として描くなら、それは誤りだ。一九〇一年十月十六日、ルーズベルトはブッカー・T・ワシントンをホワイトハウスに夕食に招いた。翌日の客名公表後、全国——南部だけではなく——の世論は猛烈に批判した。この出来事が衝撃を与えた理由は、ホワイトハウスという国家的象徴の力を示すと同時に、当時の全国的規模の人種主義を露呈させた点にある。

しかしルーズベルトが人種問題において一貫して平等を推進した人物ではないことを、ブラウンズビル事件が示している。一九〇六年、白人住民が近くに駐留していた黒人歩兵連隊を銃撃事件の犯人と非難した。兵士たちは全員無罪を主張し、白人の下士官も多くが宿舎内にいたと証言した。それでもルーズベルトは軍事法廷なしに百六十七名全員を不名誉を伴う形で除隊させた（正確には不名誉除隊処分であり、軍事法廷による犯罪認定ではない——両者は性質が異なる）。後世は概ねこれをルーズベルト任期中最大の過失の一つと見なし、一九七〇年代の再審査後に議会と軍が結論を正した。

この対比はこの系列の極めて重要な判断を照らし出す。プログレッシブ時代は確かに工業資本主義・消費者安全・公共資源・部分的な労働争議において余項を吸収しつつあったが、人種的平等については、この吸収は極めて限定的であるどころか、しばしば後退していた。法学と黒人史の研究はプログレッシブ時代前期を、米国の人種関係の最低点と長らく位置づけてきた——この時期の主流的全国的合意それ自体が人種的従属の合意だったからだ。さらに注目すべきは、多くのプログレッシブ派が人種的平等より秩序を優先したことだ——労働者を吸収し資本を監管し都市を整備するためには、それらを制御可能な秩序の中で行うことを望み、そのために人種的隔離を秩序維持の一部として容認さえした。

この分軸的・層位的な特徴は余項の吸収の真の性質を教えてくれる。この構は一つの軸で余項を大きく前進させている同じ時期に、別の軸では後退し、黒人をジム・クロウ秩序のもとで最も深く押し込んでいた。プログレッシブ時代の「進歩」は一つの軸で前進し別の軸で後退するという、極めて不均衡な進歩だった。

八　結語

セオドア・ルーズベルトのこの数年を系列に戻せば、最も記憶すべき判断は明確だ——この構は経済権力を統治するための新しい身体を生やし始め、その身体は行政という端から生えた。前の篇が残した難題は、この数年に最初のまともな答えを得た。反トラスト訴訟、労使の連邦仲裁、食品薬品監管、鉄道運賃審査、資源保全——これら一見散漫な行動は実は同一のことの異なる側面だ——この構が工業社会の矛盾を、一つずつ連邦継続統治の対象に転換しつつある。そのすべてが行政権の拡張に高度に依存し、管家理論という大統領が主体的に行動できる言語に依存した。監管国家の台頭と大統領権力の拡張は、同一の応答の二面だった。

しかしこの応答は最初から二重の、同時に把握すべき限界を帯びていた。第一の限界は双重性だ。管家理論は経済余項の吸収に必要な道具であり、同時に将来の危険な拡権論証への先例だ。眼前の余項に対処するために拡張した行政権は、後日その制約を逃れる可能性のある行政権への道をあらかじめ整備する。この構には前者を保持しながら後者を排除する方法がない。第二の限界は不均一性だ。この構が階級という軸で監管身体を生やしている同じ時期、人種という軸では後退し、黒人を人種関係の最低点に押し込んでいた。プログレッシブ時代の進歩は一軸が前進し別の軸が後退する、極めて不均衡な進歩だった。

これもまたこの系列の核心的判断への回帰だ。余項は全体的に閉合されることも、均等に吸収されることもない。この構はある軸で新しい統治能力を大きく生やしながら、同時に別の軸では古い排除を固めうる。同じ人々が誠実にトラストを監管し、消費者を保護し、労使を仲裁しながら、人種的従属を当然視さえした。これは偽善ではなく——あの多面的な余項が、この構によって同一の瞬間に、同じ力で全面的に処理されることは原理的に不可能だということだ。進歩は常に局部的な進歩であり、照らされた軸の外には常に別の軸が、その軸に属する光が当たる時を、まだ影の中で待っている。