廃墟の上に書かれた約束

1945年の廃墟で、戦勝国は戦争を終わらせるだけでなく、国家が命じた犯罪を誰がどの法で裁くかという問題に直面した。それまでの国際法は主に国家間の関係を扱い、国家の公務として行動した個人を国際法廷が刑事裁判にかける仕組みは発達していなかった。「命令を実行した」「国内法に従った」という説明を、どこまで責任の盾として認めるのか。戦後秩序の最初の約束は、この盾に穴を開けることだった。

ニュルンベルク――制度の制服を脱がせる

国際軍事裁判は1945年11月に始まり、ナチ体制の主要被告二十二名を対象に審理した。ゲーリングらは、国家政策、軍事的必要、上官命令、勝者による裁判という論点を使って争った。法廷が示した核心は、国家という抽象物ではなく、具体的な人間が犯罪を計画し実行する以上、地位や命令だけで個人責任は消えないという原則だった。

侵略戦争を計画・遂行する「平和に対する罪」、戦争法規違反、文民への殺害・迫害などの「人道に対する罪」が訴因となった。上官命令は自動的な免責ではなく、刑の判断で考慮されうるにとどまる。国家が自国法で迫害を合法化しても、その合法性が国際的な犯罪性を消すわけではない。制度の内部で正しく動いたという説明より、人の生命と尊厳を上に置く転換だった。

法廷はすべてを有罪にしたわけではなく、弁護手続を設け、三名を無罪とした。これは単なる報復処刑とは異なる。しかし事後法の問題、罪の定義、証拠、管轄をめぐる批判は当時からあり、普遍的原則が勝者の権力によって初めて実施された緊張は消えない。

普遍的原則、選択的な法廷

被告席に座ったのは敗戦国の指導者だった。ドレスデンを含む連合軍の都市爆撃、広島・長崎への原爆投下、ソ連による侵害、植民地支配は同じ法廷の審理対象にならなかった。これはナチの侵略戦争とホロコーストを相対化しない。ナチの犯罪に法的責任を問うことは必要だった。同時に、法を適用する権力が自分自身を裁かなかった選択性も事実である。

「勝者の裁き」という批判だけで原則を無効にすれば、敗者の犯罪まで責任の外へ逃がす。反対に裁判を完全な普遍正義と呼べば、漏れた被害を再び沈黙させる。ニュルンベルクの価値は、完成した正義ではなく、後の国際刑事法が勝者にも同じ原則を向けるための、矛盾を含んだ出発点にある。

東京裁判と日本の責任配置

極東国際軍事裁判は1946年に開廷し、日本の指導者二十八名を起訴した。病気・死亡で審理を終えなかった三名を除く二十五名に有罪判決が出され、七名が死刑となった。いわゆる「A級」は悪の等級ではなく、平和に対する罪という訴因の分類である。アジア各地のBC級裁判では、捕虜虐待や住民殺害など現場の戦争犯罪も裁かれた。

しかし東京裁判も占領権力の枠内にあり、訴追の範囲は選択的だった。昭和天皇を訴追せず天皇制を占領統治に利用する方針は、終戦と改革を安定させる現実政治であると同時に、戦争意思決定の責任を主として一群の「軍国主義者」へ集中させた。植民地支配、性暴力、強制動員、空襲と原爆を含む連合国側の行為、被害者個人の補償は、二つの国際軍事裁判だけでは処理できなかった。

戦後日本の記憶は、その未処理部分を抱えた。自国民の空襲・原爆・抑留被害を記憶することと、日本軍による中国、朝鮮半島、東南アジアその他の地域への加害を認めることは両立する。被害を語ると加害が消え、加害を語ると民間人の被害が語れない、という二者択一こそ、国家単位の記憶がつくる罠である。

世界人権宣言――強制力のない規範

1948年12月10日、国連総会は世界人権宣言を採択した。第一条は、すべての人が自由に生まれ、尊厳と権利において平等だと宣言する。国籍、人種、性、宗教の前に「人であること」を権利の根拠へ置いた点で、それまでの主権国家中心の秩序を越える言葉だった。起草にはエレノア・ルーズベルトだけでなく、中国の張彭春、レバノンのシャルル・マリク、フランスのルネ・カサンら、多地域の委員が関わった。

宣言は条約ではなく、それ自身に裁判所、警察、制裁機構をもたない。国家が主権を越える強制権力を受け入れなかったからである。だが「強制できないから無力」とも言えない。後の国際人権規約、地域的人権条約、各国憲法、裁判と社会運動の規範的基礎になり、国家に対して自ら掲げた言葉を履行せよと要求する共通言語を提供した。道標は道路ではないが、道を要求する位置を示す。

国際連合――大国を内部に残す代価

国連憲章は国際連盟の失敗を踏まえ、安全保障理事会の五常任理事国に拒否権を与えた。大国を法的に平等に扱って離脱させるより、特権を明記して内部にとどめる選択だった。この妥協は国連の長期存続に寄与したが、同時に、大国の利害が集団安全保障を止められる構造を組み込んだ。

1994年のルワンダ虐殺では、国連と安保理は危険の情報を得ながら有効な保護を組み立てられず、国連ルワンダ支援団の規模はいったん縮小された。およそ百日で約八十万人ともされる人びとが殺害された。失敗には加盟国の政治意思、ソマリア介入後の恐れ、虐殺認定への消極性などが絡む。国連が存在したことと、守るべき人を守れたことは同じではなかった。

拒否権をなくせば直ちに正義が実現するとは限らず、大国が制度を無視する危険もある。残せば普遍的平等はつねに例外を抱える。国連はこの矛盾を解決した制度ではなく、矛盾を明文化した妥協である。

選択された復興

1948年から1952年まで、マーシャル・プランは西欧へ約一三三億ドルを供与し、復興と統合を支えた。西ドイツと日本も、占領改革、国際環境、国内の労働と産業基盤、冷戦下の政策転換を通じて急速に再建された。生活を再建し、民主的制度を根づかせた成果は現実である。

同じ時期、欧州諸国は植民地支配を維持し、フランスはインドシナとアルジェリアで戦争を行い、英国はケニアのマウマウ反乱への弾圧で大規模な収容を用いた。人権を宣言した国が、植民地住民の自治と生命を例外扱いした。復興は普遍的人道だけでなく、ソ連への対抗、市場、資源、戦略拠点というシステム利益に沿って中心から配分された。

アジアでも、講和と二国間協定は国家間関係を再建したが、植民地支配や強制動員の被害者個人が納得できる形で、記憶、謝罪、補償を一様に終わらせたわけではない。法的請求の処理と、歴史的責任の社会的な引受けは別の時間をもつ。

核抑止という人質構造

戦後秩序の矛盾は核抑止に凝縮する。相手から攻撃されれば耐えがたい報復を行えると示し、超大国間の全面戦争を避ける。冷戦期、米ソの全面的な直接戦争は起きなかった。しかし朝鮮、ベトナム、アフガニスタンなどの代理戦争では数百万人規模の死傷者が生じ、1962年のキューバ危機では核戦争の危険が目前に迫った。

抑止が一定の安定をもたらしたという評価と、人類全体の生存を均衡維持の担保にしたという批判は、同時に成立する。守られるはずの人間が、システムを動かす人質にもなる。そこに特定の悪人はいなくても、合理的な相互計算が極端な手段化をつくる。

光が入るが、壁は残る

ニュルンベルクと東京の法廷は個人責任を前進させ、同時に勝者の選択性を残した。世界人権宣言は普遍的尊厳を言語化し、同時に自前の強制力をもたなかった。国連は大国を内部に残し、同時に拒否権の非対称を制度化した。復興は多数の生活を救い、同時に植民地と周縁を後回しにした。

1945年以後、制度は初めて「人は制度より大きい」と書いた。だが、その文を書く制度自身は、なお国家とシステムの自己保存によって動いていた。

この矛盾は約束を偽りにしない。むしろ約束を、完成の証明ではなく、制度へ差し戻せる異議の根拠にする。戦後秩序が建てたのは人権の完成した大厦ではない。閉じた壁に、被害者、批判者、後世が手をかけられる裂け目を刻んだのである。