組織では、全員がすべてを決めることはできない。方向を決める人、資源を配る人、承認する人、実行する人が分かれる。権限が同じでないこと自体は、共同作業の不公正を意味しない。
問題は、結果が悪かったときに現れる。目標も期限も人員も上から決まり、途中の変更にも承認が必要だったのに、最後の担当者だけが「結果のオーナー」と呼ばれる。持っていなかった選択まで、責任という言葉で後から与えられる。
担当者は、自分が選べた範囲について責任を負う。警告できたのに黙った、基準を無視した、事実を隠したなら問われてよい。しかし変更する権限のなかった条件まで、その人の判断だったことにはできない。
責任を曖昧にする必要はない。誰が目標を選び、誰が期限を決め、誰が危険を知り、誰が止められたかを分けて見る。それぞれに違う責任がありうる。最後に作業した人だけを探すより、組織は多くを学べる。
よい職場は権限の地図を見えるようにする。従うことと賛成することを分け、異論を不忠と扱わない。選べなかった人に存在しなかった選択の責任を負わせず、決めた人が成功したときだけ決定者として現れることも許さない。