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Non Dubito

離れられること、選べること · 01

去ってよいことと、進める道があること

窯職人の退職条件から介護の代行決定まで。利益だけでなく、自分のことを最後に誰が決めるかを問う。

Han Qin ·

架空の王国州で、一人の熟練した窯職人が青窯陶磁器会社を辞めようとしている。まだ返し終えていない前借りがある。契約には、完済するまで退職には会社の同意が必要だとある。技も、この先の暮らしも彼のものなのに、出ていくには他人のうなずきを待たなくてはならない。

会社をもっと親切に描いてみよう。これまで退職を断ったことは一度もなく、前借りも人々の苦境を実際に救った。それなら条項に問題はないのだろうか。穏やかな返事は一回の経験を変える。しかし「私が去るには、あなたの許可が要る」という仕組みまでは取り除かない。

うなずくこと自体、その決定権を使う行為でもある。最初に断られるまで問題が生じないわけではない。ただし、この条項だけで出口がすべて塞がったとも断定できない。返済できる現実的な道があるなら、それも見る必要がある。拒否がないことを支配がない証拠にせず、事実を省いて道がないと決めつけることもしない。

予告期間、手続き、負担があるからといって、直ちに離れられないわけではない。継続する関係を離れ、断り、撤回する道を本人がなお握っているか、あるいは審査可能な手続きに移せるかを確かめる。同時に、生計がその負担に耐えられるかも問う。紙の上の「可能」は、暮らしの中で使える道とは限らない。

さらに、去った後に行き先を選べるか。工場の門は出られても同業で働くことを禁じられれば、門の外でも他人が進路を決めている。離脱できることと、その後を選べることは支え合うが、代わりにはならない。選択肢の数には差がありうる。それと、他人があらかじめ方向を塞ぐことは別である。

すべての仕事上の指示を支配と呼ぶのでもない。納期やシフトは共同作業の事項であり、責任を持つ人が定められた範囲で調整し、問いに答えることができる。しかし、自分で決められる人が去るかどうか、次にどこへ行くかまで、同じように雇用主の裁量に委ねることはできない。

利害の計算は依然として必要だ。取り決めが研修投資を守り、高い収入につながる一方で、別の人の機会を奪うこともある。「誰の得になるか」だけを問えば、答えは立場によって動く。仕組みが何を取り上げているかを見ることで、善意や利益とともには動かない判断の足場が加わる。事実をめぐる争いが消えるという保証ではない。

青窯には別の約束もある。退職後二年間、州内の他の陶磁器会社で働いてはならず、違反すれば十二か月分の賃金に相当する額を支払う。物語では、一人が外部の資金援助を受け、補償を交渉して離れた。支援のない二人は残った。ここでの契約や期間の設定は架空であり、どこかの現行法を表してはいない。

補償が十分なら、よい取り決めになるのか。本人が署名したらどうか。このシリーズは、それでも違約金、差止め、強制執行によって退職後の進路を禁じることを認めない。補償は負担を変え、署名は同意を示すが、取り上げた選択肢は戻らない。これは明確な規範的立場であって、法律の現状を要約したものではない。

反対論にも軽く扱えない理由がある。資金のない人は、将来の約束を差し出して今日の研修や職を得たいかもしれない。選択肢を制限すれば約束の信用が高まり、約束した本人にも利益となる場合がある。一律に禁じれば、双方が望む取引の一部が成立しなくなるかもしれない。

その代償を「実は全員が得をする」と言って消してはならない。ここで守る境界は、負担ある約束は引き受けられても、離れた後の進路を禁じる権限まで他人に渡してはならない、ということだ。異論は、経済効果の計算が済んでいないだけではなく、その境界そのものに向けられている。

別の仕組みは分けて考えられる。競業しなければ追加の支払いを受け、競業すればその新たな支払いだけが止まる場合だ。結果が支払い停止だけであり、その金が既に本人に属するものへの真の上乗せであり、本人が現実に断れること。この三つを同時に確かめる。満たすなら本稿では直ちに侵害とはしないが、個別の規則がなお禁止することはありうる。

「競業したら一万を払う」と「しなければ一万多く受け取る」は、帳簿上の差が同じでも構造が違いうる。前者は既に持つものに触れ、後者はまだ得ていない新たな機会かもしれない。二つの道の金額差だけを計算して、もともと誰の金で、どのように失われるかを省くことはできない。

帰属は独立に調べなければならず、審査される条項自身の呼び名では決まらない。働いて得た賃金や権利の確定した持分は、報奨と呼び直しても追加分にはならない。何を既に得たのか、退職だけで本来何を失うのか、その条件がさらに何を加えるのかを順に確かめる。曖昧なら、具体的な認定が要る。

合意済みの賃金を下げ、同じ金を競業しないための補助と呼んでも、新規の上乗せには変わらない。より深い依存も見る。断れば生活できないなら、表面上は支払い停止にすぎなくても、実際に選べるとはいえない。すべての禁止に、経済的機能が完全に同じ穏やかな代替策があるとも約束しない。

企業に守るべきものがあるのは確かだ。正当な製法や秘密情報は保護できるが、一般的な技能、顧客本人、顧客の選択は企業の財産ではない。研修投資については勤務や退出の条件を別途検討できる。ただし「守秘」や「服務期間」という名だけでは、実際の制約範囲の正当性は証明されない。

第三者の権利や公的な審査を守るための退任後の制限には、独自の根拠が必要だ。どの行為を、誰のために、なぜより小さい制限では足りず、どこまで制限するのか。行き先を制限するという一点で、雇用主の競争排除と同一視はできない。保護に必要な範囲を超える部分は、なお問われる。

ここで別の場面が、早すぎる結論を止める。架空の南窓老人ホームでは、介護職員が入居者の服薬、生活時間、夜の外出を調整している。これも本人のことだ。代わりに決めることはすべて同じ越権なのか。まず、分類ではなく、その具体的な高齢者を問いの中に戻さなければならない。

認知症ケアの区画に暮らすことは、あらゆることを決められない証拠にはならない。介護者と意見が違うことも同じだ。ある事項について本当に本人が決められない場合にだけ、ここでは限定的な代行を認める。決められることは本人に残り、入居によって人生全体を譲り渡すのではない。

少なくとも具体的な根拠、介護側の独断ではなく制度が定める範囲、異議を述べ訂正できる道が必要になる。能力が回復したか、当初の判断が今も成り立つかを見直せなければならない。期限が決まっていないだけで不当にはならないが、事前の制約、日々の監督、事後の応答は免れない。この三条件は必要であって、満たせば自動的に正当となる許可証ではない。

イングランドとウェールズの二〇〇五年意思決定能力法は、能力を推定し、できる限りの支援を求め、賢明でない選択だけでは能力なしとしない。同時に最善の利益と、より制限的でない方法を求める。これは法律文書の仕組みを比較するもので、診断法でも、現在の個別事例を決める手引きでもない。

ここには実質的な対立もある。国連障害者権利委員会の二〇一四年一般的意見第一号は、精神的能力の評価によって法的能力を奪うことに反対し、代行決定を支援付き意思決定に置き換えるよう求める。したがって、事項ごとに決められないと認定して代行を許す先の原則を支持してはいない。両者が一致したように書いてはならない。

本シリーズは限定的な代行の可能性をなお引き受けるが、他人のいう「あなたのため」で人生の方向を決めてはならない。努力を重ねても意思がわからなければ、意思と選好の最善の解釈にできるだけ基づく。それでも不明なら、基本的な生活と尊厳を守り、幸福の追求の仕方までは代わりに選ばない。この提案は委員会の方向に近い部分を持つが、根本の相違は残る。

なお難しく、今は答えのない場面もある。原則がすべてを言い尽くしていないと認めることは、誰でも引き取ってよい許可にはならない。「手続きがある」ことも、自分で決められる人に代わって決める理由にはならない。規則自体に根拠が必要で、使う側は限界を説明しなければならない。

退職できることだけで、あらゆる保護を置き換えるのでもない。いつでも去れる職場でも不当な介入は起こりうるし、管理上の決定に異議を唱える実際の方法が要る。退出と発言が互いの代わりにならないことは、新発見ではない。職場民主主義、労働組合、その他の再審査の仕組みをどう組み合わせるかは、具体的に考え続ける必要がある。

工場の門へ戻ろう。よい支援なら、職人を食べさせ、新しい技を学ばせ、別の道を試せるようにしても、その人に代わって決める権力を買わずにすむ。とどまる価値のある関係は、主として去れないことによって維持されるべきではない。よいことをしたからといって、残りの人生を引き取る資格は生まれない。

原論文と読む範囲

中国語の散文を全段落訳した。王国州、青窯、南窓、通衢の企業・施設・人物と数値は架空の設例である。著者の規範的立場を現行法や実証済みの政策効果と同一視しない。法律文書と研究文献は限定的な比較と参考資料であり、個別の法律・医療判断の手引きではない。反論、制度設計に残る課題、国連委員会との実質的な見解の相違も保持した。

原論文 ↗

国連障害者権利委員会・一般的意見第一号:法的能力、支援付き決定、意思と選好 ↗

二〇一八年訂正:一般的意見第一号第二十七段落 ↗

二〇〇五年意思決定能力法の公式実施指針:能力の推定、支援、より制限的でない選択肢 ↗

参考:Fryeによる競業避止、利益、信頼できる約束の議論 ↗

参考:Weenによる通常の競業避止条項への批判 ↗